1. 当社に提供した登録情報の全部または一部につき虚偽、誤記または記載漏れがあった場合
2. 本サービスに登録されているアカウントがすでに存在する場合
3. 未成年者、成年被後見人、被保佐人または被補助人のいずれかであり、法定代理人、後見人、保佐人または補助人の同意等を得ていなかった場合
4. 反社会的勢力等（暴力団、暴力団員、右翼団体、反社会的勢力、その他これに準ずる者を意味します。）である、または資金提供その他を通じて反社会的勢力等の維持、運営もしくは経営に協力もしくは関与する等反社会的勢力等との何らかの交流もしくは関与を行っていると当社が判断した場合
5. 過去当社との契約に違反した者またはその関係者であると当社が判断した場合
6. その他、登録を適当でないと当社が判断した場合

1. 容易に第三者に推測されないパスワードとすること
2. 第三者に自己のパスワードを公開しないこと
3. 複数の人間が使用するコンピュータならびに携帯電話上で本サービスを利用する場合は、本サービスの利用を終えるときに必ずログアウトしウェブブラウザを終了させること
4. 複数の人間が使用するコンピュータならびに携帯電話上で本サービスを利用する場合は、かんたんログイン（ログイン時のメールアドレスとパスワードの入力を省略できる機能をいいます。）の登録解除を行っておくこと

会員は、クレジットカード決済、銀行口座振替、その他当社の定める方法によりポイント（以下「有償ポイント」といいます。）を購入し、エンタメスキル提供契約の申込みや、本サービスにおける商品購入等に際して1有償ポイント＝1.5円相当額として利用できるものとします。その他、有償ポイントの内容および利用条件については、当社が別途定め、本サービスにおいて表示するところに従うものとします。

会員は、本サービスにおける各種キャンペーンへの参加その他当社が別途指定する行為を行った場合、ポイント（以下「無償ポイント」といいます。）を取得し、本サービスにおける商品購入等に際して1無償ポイント＝1.5円相当額として利用できるものとします。ただし、無償ポイントの取得単位その他の取得条件または無償ポイントの利用条件は、当社が別途定め本サービスにおいて表示するところに従うものとします。

当社は、理由のいかんを問わず、ポイントの払戻しをいたしません。なお、本項にいうポイントの払い戻しの禁止には、第10条第1項規定の、ゲストによる当該キャストに対する本サービス内の商品の購入およびその送付をキャンセルすることによるポイントの払い戻しができないことも含まれるものとします。ただし、法令上必要な場合はこの限りではありません。この場合、ポイントの払戻し方法は、法令に従って当社が定め、別途通知するところによるものとします。

理由のいかんを問わず、ポイントを換金することはできません。

ゲストは、エンタメスキル提供契約の申込時に限り、当社所定の方法により、当社が定めるポイント数を上限として、自身の保有するポイントを異なるゲストとの間で移行させることができるものとします。ゲストとの間で移行されたポイントについては、本条が適用されるものとします。

当社は、当社所定の方法により、会員が獲得したポイント、会員が使用したポイントおよびポイントの残高を、会員に告知します。会員は、ポイント額に疑義のある場合には、直ちに当社に連絡し、その内容を説明するものとします。ポイント額に関する最終的な決定は当社が行うものとし、会員はこれに従うものとします。

一人の会員が複数の会員登録をすることは禁止されており、複数の会員登録を行いそれぞれの会員登録において保有する有償ポイントを合算することはできません。本項に反し、同一の会員が複数会員登録をし、ポイントを利用した場合、たとえ当該ポイントがキャンペーン等により当社から付与されたポイントであったとしても、利用したポイントを購入するために必要となる当社所定の代金を全額お支払いいただきます。

会員は、有償ポイントおよびその他ポイントの発行を受けた日から180日間のみそれらのポイントを利用することができます。会員は、無償ポイントを獲得した日から180日間もしくは付与前に別途当社が定めた日数の期間中にのみ無償ポイントを利用することができます。有効期限を過ぎた未使用のポイントは消滅し、その後利用することはできません。また、ポイントの有効期限の起算点は、キャンセル等によりポイントが返還された場合等を含めて、いずれの場合も当該ポイントを当初取得した日とします。

ポイントの使用は、会員本人が行うものとし、当該会員本人以外の第三者が行うことはできません。第三者による不正使用であった場合でも、当社は、使用されたポイントを返還する義務を負わず、会員に生じた損害について一切責任を負いません。

ポイントの取得、ポイントの利用、特典との交換にともない、税金や付帯費用が発生する場合には、会員がこれらを負担するものとします。

理由のいかんを問わず、会員が退会した場合又は会員資格が消滅した場合には、当該会員が保有するポイントは全て失効し、以後利用することはできないものとします。

当社は、会員に対し、本サービスにおける各種キャンペーン等により、クーポンを付与することができます。

会員は、クーポンを当社所定の条件及び方法に従い、本サービスにおける商品または当社が指定する店舗におけるプレゼントやサービスなどの特典との交換に利用することができます。会員がクーポンを利用した場合、当該クーポンを再度利用することはできなくなり、クーポンの額面に記載されたポイント数と、交換等に必要なポイント数に差額があった場合でも、当社は、当該差額分のポイントを会員に対して返還しないものとします。

会員は、クーポンの発行を受けた日から180日間のみクーポンを利用することができます。有効期限を過ぎた未使用のクーポンは消滅し、その後利用することはできません。また、クーポンの有効期限の起算点は、キャンセル等によりクーポンが返還された場合等を含めて、いずれの場合も当該クーポンを当初取得した日とします。

クーポンの使用は、会員本人が行うものとし、当該会員以外の第三者が行うことはできません。第三者による不正使用であった場合でも、当社は、使用されたクーポンを返還する義務を負わず、会員に生じた損害について一切責任を負いません。

クーポンを換金することはできません。

理由のいかんを問わず、会員が退会した場合又は会員資格が消滅した場合には、当該会員が保有するクーポンは全て失効し、以後利用することはできないものとします。

1. 延長時間の計算は３０分単位で行うものとし、当初終了予定時刻から延長した時点でまず３０分の延長時間が加算され、以後３０分が経過するたびに３０分ずつ延長時間が加算されるものとします。疑義を避けるために詳言すると、例えば当初設定した合流時間が６０分の場合、以下の通りとなります。
2. 合流時間が６０分を超えた場合：３０分延長
3. 合流時間が７５分を超えた場合：３０分延長
4. 合流時間が９０分を超えた場合：６０分延長

1. 犯罪や不法行為、危険行為に属する情報およびそれらを教唆、幇助する情報
2. 第三者の著作権を含む知的財産権やその他の財産権を侵害する情報、公共の利益または個人の権利を侵害する情報
3. 不法、有害、脅迫、虐待、人種差別、中傷、名誉棄損、侮辱、ハラスメント、扇動、不快を与えることを意図し、もしくはそのような結果を生じさせる恐れのある内容をもつ情報
4. 事実に反する、または存在しないと分かっている情報
5. 会員自身がコントロール可能な権利を持たない情報
6. わいせつ、児童ポルノまたは児童虐待にあたる画像、文書等の情報
7. その他当社が不適切と判断する情報

1. 会員が本規約に定められている事項に違反した場合、もしくはそのおそれがあると当社が判断した場合
2. 当社にお支払いいただく代金について支払の遅滞が生じた場合
3. 本サービスの代金決済手段として指定されたクレジットカードや銀行口座の利用が停止された場合
4. 会員が破産もしくは民事再生の手続の申立てを受け、または会員自らがそれらの申立てを行うなど、会員の信用不安が発生したと当社が判断した場合
5. アカウントが反社会的勢力またはその構成員や関係者によって登録または使用された場合、もしくはそのおそれがあると当社が判断した場合
6. 会員が一定期間にわたってアカウントまたは特定のサービスを使用していない場合
7. 会員との信頼関係が失われた場合など、当社と会員との契約関係の維持が困難であると当社が判断した場合
8. その他、当社が必要と判断した場合

本サービスの提供を受けるために必要なコンピューター、スマートフォンその他の機器、ソフトウェア、通信回線その他の通信環境等は、会員の費用と責任において準備し維持するものとします。また、その機器・ソフトウェア・通信環境等の設置や操作についても、会員の費用と責任で行って頂く必要があります。当社は、本サービスがあらゆる機器等に適合することを保証するものではなく、機器等の準備、設置、操作に関し、一切関与せず、会員に対するサポートも行いません。

会員は、本サービスを利用する際に、種々のネットワークを経由する場合があることを理解し、接続しているネットワークや機器等によっては、それらに接続したり、それらを通過するために、データや信号等の内容が変更される可能性があることを理解したうえで、本サービスを利用するものとし、かかる変更について当社は一切責任を負わないものとします。

1. 本規約の変更が、会員の一般の利益に適合するとき。
2. 本規約の変更が、契約をした目的に反せず、かつ、変更の必要性、変更後の内容の相当性、変更の内容その他の変更に係る事情に照らして合理的なものであるとき。